Booking.com では、毎年 790 億語に及ぶコンテンツをローカライズしています。これは、45 言語、100 種類以上のコンテンツ形式において、1 日あたり 2 億語に相当します。これほどの規模になると、ローカライズは単なるコンテンツの問題ではなく、インフラの問題となります。
言語、テクノロジー、ビジネスをテーマにした DeepL のポッドキャスト「The New Fluency」の最新エピソードでは、Booking.com のローカライゼーション責任者であるミク・シャイナ (Mik Szajna) 氏が、モラナ・ペリッチ (Morana Perić) 氏と対談し、世界最大級の旅行プラットフォームの 1 つである同社が、いかにしてこれほど大規模なローカライゼーションを実現しているかを解説しました。
最大の課題は、どこから始めるべきかを見極めること
大規模な多言語ワークフローをどのように管理しているのか疑問に思う方にとって、率直な答えは、単に処理量の問題ではないということです。重要なのは優先順位付けです。「最大の課題は、どこから手をつければよいかを見極めることです」とミク氏は説明します。「何に注意と集中を注ぐ価値があり、何にはそれほど注ぐ必要がないのか ?」
Booking.com のような規模でローカライズを行う場合、すべてに同等の注意を払うことは不可能です。そこで問題となるのは、ローカライゼーション戦略です。どのコンテンツ形式、言語、ワークフローに多額の投資を行うべきなのでしょうか ? これは、あらゆる企業のローカライゼーション プログラムにとって根本的な課題であり、規模が拡大するにつれて解決が容易になることはありません。
「ほぼすべてのコンテンツは自動ローカライゼーションを経ています。しかし、システムは画一的なものではありません。コンテンツ形式ごとに異なる処理が行われ、チームは各アプローチが適切な結果をもたらしているかどうかを継続的に検証しています」と、ミク氏は述べています。
翻訳品質の定義
「結局のところ、品質とは顧客にとって役立つものすべてです。しかし、それさえも判断を誤りやすい領域でもあります」と、ミク氏は述べています。
Booking.com では、品質推定と自動化されたポスト エディットを組み合わせたモデルを採用しています。人間の編集者が過剰に編集を行うと、モデルは混乱してしまいます。その結果、誤った判断基準が適用されてしまうのです。また、その情報は将来の翻訳結果を生成する機械学習モデルにフィードバックされます。これは、エンタープライズ向け翻訳ソフトウェアを構築または評価するすべての人にとって、重要な意味を持ちます。AI を活用した大量処理のワークフローにおいて、品質は個々の翻訳の特性ではなく、システム全体の特性なのです。
ローカライゼーションの投資対効果 (ROI)
投資の正当性を説明したり、ビジネス上の価値を証明しようとしているローカライズ チームに向けて、ミク氏は最も説得力のある事例の 1 つとして Booking.com による大規模な「ブラックアウト実験」を紹介しています。
「以前、Booking.com は、全 45 言語のユーザーのうちごく一部を対象に、数週間にわたりローカライズされたコンテンツを非表示にしました。その後、ローカライズ版を利用した場合と比較しました」と、ミク氏は説明しています。
「その影響は実に顕著でした。『読めなければ、買わない』という前提が、この実験によって十分に証明されたのです。」これは、ビジネスにおける翻訳ソフトウェアの価値という問いに対する、これ以上ないほど明確な答えです。もしユーザーが自分の言語でコンテンツを読めなければ、購入には至らないのです。
エピソードの全編をご覧ください
ミク氏とモラナ氏が、実験や品質管理の枠組み、そしてローカライゼーション業界の今後数年間が実際にどのような展開を見せるかについて、さらに深く掘り下げています。
YouTube でエピソードの全編をご覧ください: 「年間 790 億語をどのようにローカライズするのか ?Booking.com のミク・シャイナ (Mik Szajna) 氏と語る」。
さらに詳しく知りたい方は、YouTube チャンネルで 『The New Fluency』 のシーズン 1 全エピソードをぜひご覧ください。
まとめ
Booking.com では、年間 790 億語に及ぶコンテンツをローカライズしています。
大規模な運用では、コンテンツや言語の優先順位を明確にし、品質をシステム全体で管理することが重要です。
そして何より、ユーザーが自分の言語でコンテンツを読めることが購買行動に大きく影響するという結果から、ローカライゼーションのビジネス価値が明確に示されました。
エクセルソフトは、言語 AI の世界的な先進企業である DeepL 社と販売代理店契約を締結し、DeepL 製品を販売しています。世界中のビジネスや個人における言語の障壁を取り払うという理念のもと、見積書の発行や請求書払いに対応し、日本国内のエンタープライズ企業や販売パートナーが購入しやすい販売体制を提供します。エンタープライズ企業が言語の障壁を取り払い、グローバルにビジネスを拡げていけるように、DeepL 製品の購入と導入を支援します。
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本記事は、DeepL 社が提供している以下の記事から抜粋・転載したものです。
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